ベネフィット（benefit）には利益以外に人や社会に役立つ行いとして「慈善事業」や「恩恵」という意味があります。私たちはがん領域で仕事をしていく中で、人との出会いをはじめ様々な恩恵をあずかってきました。今後はがん啓発を行い、がん領域においてマイノリティーである小児がん、AYA世代、臨床試験に私たちからベネフィットを提供できるようにと命名しました。
ミッション
新たな治療法開発に希望が持ち続けられる世の中の実現を目指します。
ビジョン
小児がん、AYA世代のがん、治療法開発のための臨床試験などに光をあて、さまざまなステークホルダーと連携しこれらの課題を啓発します。
共同代表・理事
鳥井 大吾(肉腫体験者)
法政大学を卒業後Webマーケティング会社に入社。営業、SEO施策、Webサイト解析、制作ディレクション業務を行う。社会人2年目で粘液型脂肪肉腫に罹患するも治療を経て復職。
2016年4月に自身のがん体験を活かすべくがん情報サイト「オンコロ」を運営する 3Hクリニカルトライアルに転職する。Webサイトの運営業務を中心に、セミナーの企画、運営、医療者/患者へのインタビュー等を行う。2019年10月までオンコロの運営に携わる。
自身のがん体験を通じ、社会にがんに対する一定の誤解や偏見(スティグマ)があることを感じる。また小児・AYA世代がんで生じる問題について、社会への理解が解決の一助になると思い、2020年4月に一般社団法人 キャンサー・ベネフィッツを立ち上げる。
柳澤 昭浩(メディカル・モバイル・コミュニケーションズ 代表社員)
大学卒業後、外資系製薬企業（ブリストル・マイヤーズ株式会社）に18年間勤務。営業、学術推進、マーケティング等の部署を担当し、抗がん剤の臨床試験、医療者向けセミナー、患者、市民向けのセミナー等の企画、制作、運営等も担当。海外におけるPatient Advocacy Groupの活動意義の重要性を鑑み、NPO法人キャンサーネットジャパンのボランティア活動にも参画。
その後、同社を退職し、NPO法人キャンサーネットジャパンに理事、事務局長として入職。乳がん体験者コーディネーター養成講座、がん情報ナビゲーター養成講座等の企画・立案・実施。同NPO在籍時における患者向けのセミナーの実施は数百回に及び、これらの動画配信システムを導入し、配信コンテンツは1,500、再生回数は250万回を超える。その他、日本で初めてがん関連学会等へのPatient Advocate Programを提案し、その企画・運営に関わる。
2015年からは、異なるStakeholderとの連携の必要性を感じ、特定非営利活動法人 日本肺癌学会 チーフ・マーケティング・アドバイザー、がん情報サイト「オンコロ」 コンテンツ・マネージャーなどとしても活動の場を広げている。がん医療とエンタメの融合など、医療と他領域の連携にも情熱を傾ける。
山口 拓洋(東北大学大学院医学系研究科 医学統計学分野 教授)
東京大学大学院医学系研究科博士課程（生物統計学）を中退、本邦初の医薬品承認審査の生物統計担当審査官として、1997-9年に国立医薬品食品衛生研究所医薬品医療機器審査センター（医薬品医療機器総合機構）で研鑽を積む。在職中に、ICH-E9（臨床試験のための統計的原則）の日本での施行に関与、GCP査察（含海外）などを経験した。
2003-4年にEORTC (European Organisation for Research and Treatment of Cancer) データセンターに文部科学省在外研究員として留学し、臨床試験特に多施設共同がん臨床試験における統計解析、データマネジメントなど品質管理の基礎やデータセンターの運営管理を学び、また、統計家として複数の臨床試験に参画した。
2007年より東京大学臨床試験データ管理学講座にて、国内外の組織と連携し、医学統計とデータマネジメントを中心とした臨床試験方法論の研究と教育活動に従事するとともに、研究者主導臨床研究の支援として国内外の多数の医学研究に医学統計やデータマネジメントの専門家として参加している。一方、2008年からは東北大学病院にてデータセンターの構築に関与し、同センターはこれまで医師主導治験、先進医療B（旧高度医療）下での試験などを含め多数の臨床研究を支援、2018年にはISO9001:2015認証を取得した（臨床研究におけるデータマネジメント、モニタリング、統計解析、医療情報管理）。
並行して、2010年より東北大学大学院医学系研究医学統計学分野教授に就任、医学統計やデータマネジメントなどの研究と教育に従事し、2012年より修士課程において高度臨床研究支援者育成コース（現公衆衛生学専攻高度臨床研究支援・管理者育成コース）を発足、データセンターと密接な連携をとりながら臨床研究の管理者と支援者の育成に従事している。
その他、2004年より日本のがん臨床試験多施設共同研究グループであるJCOG (Japan Clinical Oncology Group) において外部委員を歴任、2015年からはがん支持療法の多施設臨床試験・臨床研究のハブとなるべくJ-SUPPORT (Japan Supportive, Palliative and Psychosocial Oncology Group) の設立に関与した。2011年からは、がん臨床試験の有害事象判定規準などで頻用されているNCI-CTCAEのPRO (Patient Reported Outcome、患者報告アウトカム）版の日本語版開発を行っている。
厚労省 薬事・食品衛生審議会委員、医薬品医療機器総合機構 専門委員などを歴任。所属学会は、臨床試験学会（理事）、日本計量生物学会（評議員）、日本薬剤疫学会（理事）、日本臨床腫瘍薬学会（理事、利益相反委員会委員長）、日本医療情報学会、日本緩和医療学会、日本疫学会、日本臨床腫瘍学会、日本がんサポーティブケア学会、日本造血細胞移植学会、日本乳癌学会、Society for Clinical Data Management、American Society of Clinical Oncologyなど。日本計量生物学会 責任試験統計家、日本薬剤疫学会 ファーマコビジランス・スペシャリスト。専門は生物統計学、臨床試験方法論、Entertaiment-based Medicine。
サポートメンバー
清水公一（社会保険労務士事務所 Cancer Work-Life Balance 代表 ）
NPO法人肺がん患者の会ワンステップ顧問。３５歳のとき、長男が生まれて３ヶ月で肺がんに罹患（ステージ４）。手術・抗がん剤・放射線治療をおこなうも、がんの進行を止めることができず、癌性髄膜炎を発症。当時、保険承認されたばかりの新薬オプジーボ（免疫チェックポイント阻害剤）を投与後、がんの症状が劇的に改善され、画像上もがんが消失。癌性髄膜炎による、いくつかの神経症状が残るが現在は寛解状態。
がんでの闘病中、障害年金を受給し、治療と仕事の両立に苦労した体験や支援制度が周知されていないことを感じ、社会保険労務士として、がん患者のためにできることがあると思い、闘病中より勉強を始め資格を取得。がんになっても自分らしく生きることができる社会の創造を目指し、がん専門社会保険労務士事務所 Cancer Work-Life Balance を立ち上げる。
自身の命が新薬により繋ぐことができた経験から、新薬を開発するための臨床試験の重要性を感じ、また、抗がん剤治療前に精子の凍結保存をして、子供を授かった経験や、幼い子供を抱えながら治療をするAYA世代特有の問題を考えるいい機会になればと思い、キャンサーベネフィッツの活動に参加する。
顧問
中川 和彦 先生(近畿大学医学部内科学教室腫瘍内科部門 教授)
特定非営利活動法人 近畿がん診療推進ネットワーク理事長。認定特定非営利活動法人西日本がん研究機構 理事長。1983年に熊本大学医学部を卒業。肺がんの治療、固形がんの薬物療法、新薬の臨床試験、がんの分子標的治療、がん免疫療法が専門。日本臨床腫瘍学会 理事。2012年第10回日本臨床腫瘍学会学術集会@大阪、2014年には第55回日本肺癌学会学術集会@京都で会長を務めた。日本のがん医療に患者アドボカシーとの連携を取り入れたパイオニア的存在であり、医療とエンターテイメントとの連携にも積極的に取り組んでいる。